製造業のスキルマネジメントを牽引する株式会社Skillnote（本社 東京都千代田区、代表取締役 山川隆史、以下Skillnote）は、代表である山川の著書、『つくる人がいきるスキルマネジメント〜現場と経営をつなぎ、製造業の未来をひらくアプローチ〜』を、2024年10月30日(水)に株式会社東洋経済新報社より発売することをお知らせします。
書籍出版記念特設ページ：https://bit.ly/3C6c92f
製造業は、日本のGDPの約２割を占めており、長きに渡って日本の基幹産業であり続けています。世界シェア60％以上を占める日本製品の品目数は220個に及び、米国やヨーロッパ、中国と比較しても圧倒的に多い状況です（※）。一方で、高齢化や労働市場の流動化を背景とした人手不足や技術・技能伝承の停滞、労働生産性向上やデジタル化の苦戦などによって、製造業を支えてきたQCDS（製品の品質・コスト・納期と、労働者の安全性）の基盤が揺らぎ、事業の推進を難しくしています。弊社は、こうした厳しい現状を打破するための方法論として、製造業で働く人材に着目した「スキルマネジメント」を提唱してきました。人材一人ひとりのスキルデータを体系化・一元化・可視化し、勘や経験に頼らずとも人材の育成や配置が適切にできるようになれば、事業に必要な人材が着実に揃い、QCDSが向上し、事業目標の達成に繋がります。スキルマネジメントの実践に向けて、弊社が提供するスキルマネジメントシステム「Skillnote」は、製造業を中心とした150社以上のお客様に利用され、外部監査対応工数の削減、技術消失の未然防止、人材育成期間の短縮といった成果を生んできました。
弊社がこれまで培ってきた知見をもとに、スキルマネジメントの構成要素や活用方法、実践アプローチを広くお伝えすることで、現場や経営で人材マネジメントに悩む方々が少しでも前に進めるようになり、ゆくゆくはものづくりに関わる全ての人が成長実感を持って活躍できる社会につながると信じています。こうした想いのもと、このたび書籍を出版する運びとなりました。
※：経済産業省『2023年版ものづくり白書』を参照
書籍情報
・タイトル：つくる人がいきるスキルマネジメント〜現場と経営をつなぎ、製造業の未来をひらくアプローチ〜
・著者：山川 隆史
・出版社：株式会社東洋経済新報社
・発売日：2024年10月30日(水)
・定価：1,870円（本体価格：1,700円+10%税）
・ISBN：978-4344947900
目次
・はじめに
・第１章：製造業の現在とスキルマネジメントへの要請
・第２章：スキルマネジメントとは何か
・第３章：人材マネジメントにおけるスキルデータの活用方法
・第４章：現場業務におけるスキルデータの応用方法
・第５章：スキルマネジメントの実践アプローチ
・エピローグ：そして、つくる人が、いきる世界へ
・おわりに
著書コメント
近年、製造業における競争力の要として、改めて「人」の重要性が注目されています。
私はこれまで20年間、製造業の現場で人材育成とスキルマネジメントに関する課題解決に携わってまいりました。その経験から得た知見をもとに、人材の持つ可能性を最大限に引き出し、事業目標の達成につなげていく「スキルマネジメント」について、本書にまとめさせていただきました。実践的な事例も交えながら、その意義や具体的な方法論をご紹介しています。人材育成でお悩みの製造業の皆さまに、本書を変革への第一歩として、また実践的なガイドブックとしてご活用いただければ幸いです。
1972年、三重県生まれ。早稲田大学理工学部卒業後、信越化学工業株式会社に入社。電子材料事業本部で半導体用材料のビジネス開発や市場開拓などに従事し、10年間にわたりアジア・欧米のグローバル企業とのプロジェクトに多数参画。2006年に製造業の人材育成を支援する会社を創業、2016年に株式会社Skillnoteを設立し、代表取締役に就任。「つくる人が、いきる世界へ」をビジョンに、製造業の人材育成、スキルマネジメントの課題に一貫して取り組んでいる。著書に『つくる人がいきるスキルマネジメント』がある。
株式会社Skillnoteについて
「つくる人が、いきる世界へ」というビジョンのもとに、ものづくりにおける人の成長を科学し、ものづくりに関わる全ての人がいきいきと働く社会の実現を目指しています。
会社名：株式会社Skillnote
所在地：東京都千代田区神田錦町2-2-1 KANDA SQUARE 11F
設立：2016年1月
資本金：9億2,476万円（資本準備金を含む）
代表者：山川 隆史
事業内容：製造業にフォーカスしたスキルマネジメントシステム「Skillnote」の提供
HP：https://www.skillnote.jp/
＊本プレスリリースに記載されている会社名・製品名は、各社の商標または登録商標です。
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