NEWS

お知らせ全て

ヤマハサウンドシステム、「SKILL NOTE」を導入。 スキルマネジメントシステムの運用を開始

スキルと教育を紐づけた計画的な人材育成と、ISO力量管理の工数削減を本格化

製造業のスキルマネジメントを牽引する株式会社Skillnote(本社 東京都中央区、代表取締役 山川 隆史、以下Skillnote)は、ヤマハサウンドシステム株式会社(本社 東京都中央区日本橋、代表取締役 平井 智勇、以下 ヤマハサウンドシステム)が、クラウド型スキルマネジメントシステム「SKILL NOTE」を導入したことを発表します。これによりヤマハサウンドシステムは、従業員スキルの「見える化」と教育を紐づけた管理により、より効果的かつ計画的な人材育成が可能となります。また、ISO力量管理における対応工数も大幅な削減を見込んでいます。

今回、ヤマハサウンドシステムが導入した「SKILL NOTE」は、従業員の細かなスキルと教育計画・記録をもれなく、効率的に一元管理できるスキルマネジメントシステムです。これまで、製造業のお客様を中心に数多くの信頼と評価の声を頂き、導入企業数も拡大しています。

「SKILL NOTE」 導入の背景

ヤマハサウンドシステムは「公共空間の音づくりで社会に貢献する」ことを使命とし、「いい音、いいサービス、いい人材をつくるNo.1サウンドカンパニーになる」ことを目指す企業像とし、70余年に渡り、音響エンジニアリング会社として、理想的な音空間の実現に力を注いでいます。

目指す企業像の実現には、社員の成長が最重要課題とする同社は、2020年に社内大学である「YSSアカデミー」を開校しました。「YSSアカデミー」は、体系的な講座のカリキュラムを設けて人材育成を進める制度です。しかし講座の受講状況だけでは、現場で実用できるスキルが習得できているか測れないため、スキルを主軸に置いたスキルマネジメントへの移行が必要でした。しかし、多種多様なスキルと、それに必要な100を超える講座を汎用表計算ソフトで管理しようとすると、担当者に管理が属人化してしまい可視化や共有が行いにくいという課題がありました。

「SKILL NOTE」 選定理由

検討にあたっては、同社が定めるスキルマネジメントの目指す姿に沿って、いくつかのクラウドサービスを比較検討しました。目指す姿の中には、スキルと教育を紐づけた運用ができることのほか、ISO力量管理の対応工数が削減できること、という考えも含まれていました。「SKILL NOTE」は、力量管理に特化した機能を搭載しており、教育計画・実施・記録・承認申請がシステム内で完結します。これにより対応工数が削減するほか、スキルマネジメントとISO力量管理を別のものとせずに、一体化した運用ができることが同社のニーズにマッチしており、導入の決め手となりました。

ヤマハサウンドシステム株式会社 アカデミー推進室 室長 畑野 喜弘様のコメント

スキルを発揮する力=コンピテンシー力を評価する動きが広がっています。スキルを保有するだけでなく、 行動を伴わなければ成果に結びつきません。このたび導入した「SKILL NOTE」の活用により、社員一人ひとりのスキルを「見える化」し、レベルアップを図り、ヤマハフィロソフィーと当社が目指す企業像を実現、ブランド価値向上を図っていきたいと考えています。また、将来、半期ごとに社員のスキル獲得やレベルアップなどの変化量、成長度を評価する「スキルマネジメント」を取り入れることを検討しています。

ヤマハサウンドシステム株式会社について

所在地:東京都中央区日本橋箱崎町41番12号 KDX箱崎ビル
設立:1946年
資本金:4,960万円
代表取締役:平井 智勇
事業内容:業務用音響設備のプランニング・システム設計・施工・調整・保守等、並びに業務用音響機器の開発・製造
HP:https://www.yamaha-ss.co.jp/

株式会社Skillnoteについて

「つくる人が、いきる世界へ」というビジョンのもとに、ものづくりにおける人の成長を科学し、ものづくりに関わる全ての人がいきいきと働く社会の実現を目指しています。
会社名:株式会社Skillnote
所在地:東京都中央区京橋2-2-1 京橋エドグラン サウス棟4F
設立:2016年1月
資本金:5億1,476万円(資本準備金を含む)
代表者:山川 隆史
事業内容:製造現場にフォーカスしたスキル/教育管理システム「SKILL NOTE」の提供
HP:https://www.skillnote.jp/

*本プレスリリースに記載されている会社名・製品名は、各社の商標または登録商標です。
*本プレスリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。


本件に関するお問い合わせ先
株式会社Skillnote
担当:広報担当
電話:03-6262-5040
お問い合わせ

タイトルとURLをコピーしました